セミリタイア達成後のリスクについての5つのポイント！

必要資産が貯まり、セミリタイアを達成し、4%ルールをもとに生活を行う中で、そのまま問題なく自分の思い描いたセミリタイア生活を送れていればいいですが、思わぬリスクも存在します。今回はセミリタイア後の想定されるリスクについて紹介したいと思います！

◆この記事を読んで得られること！
・セミリタイア後の想定されるリスクを把握することができる
・セミリタイア後のリスクに向けて今とれる対策がわかる

セミリタイア後に想定されるリスクについて
まとめ

セミリタイア後に想定されるリスクについて

まずセミリタイアのリスク（お金関係）は下記が挙げられます。どれも予期せず起こりうるので、なるべく怒らないようにする対策、起こったときの対策を把握し、リスクを軽減しましょう！

暴落を受けて資産が減る
自分が病気やケガなどで働けなくなるリスク
家族の病気や介護などのリスク
税金・インフレの影響が大きくなる
年金受給額が減る

暴落を受けて資産が減るリスク

セミリタイア後では株や不動産から配当を受けながらや、年に一度、株などを現金に変換し、そのお金で生活をしていきます。しかし、その現金に換えるタイミングで、持っている資産が暴落し、十分な現金を用意できないリスクがあります。

例えばITバブル崩壊や、リーマンショック、コロナショックなどです。世界株式の下落率はリーマンショックで約44％、コロナショックでは約30％ほどです。

これらは全く予測できないうえ、タイミングと規模によっては大ダメージを受けますので、対策をとっておくべき内容です。

■対策

・株価の暴落は必ず起きるものだと把握しておく
気持ちの問題！？とか思われるかもしれませんが、歴史を見る限り、暴落は必ず起きているので、起きた際に、焦って売却してしまい、大きな損失を出さないために、必ず起きるものだと事前に認識しておく。

⇒実際に暴落した際に焦らず正しい判断が取れるようになる。

・分散投資を行う

一つのものに投資をしておくとそれが暴落したときに一気に資産の減少をくらいます。そのため、分散投資を行うことで一つが暴落してもその他でカバーできるようになります。
また、投資信託やETFなどで全世界株に投資をしているから分散されていると思っている方も、それだけでは実際は防げないので株・債権・不動産・金・仮想通貨などに分散しておくことで、暴落時のリスクを分散することができます。

⇒暴落時のリスクを分散させることができる

自分が病気やケガなどで働けなくなるリスク

自分が病気・ケガなどで働けなくなり、収入が減ったり、医療費がかさみ資産が減ることが挙げられます。

■対策

・健康に気を遣う
健康を心掛けた食事や、定期的健康診断等を受け、健康に保つことを意識する

⇒何事でも健康であることが一番重要！！

・自分主体の働き方に変える
アルバイトなど雇用されていると急な病気などの時にやめなければならなくなる可能性があるので、自分で稼げるような仕事をする。例：ブログ、youtuber、ビジネスを始める

⇒自分主体なので、辞めずに仕事の頻度を調整できたり、融通が利く

家族の病気や介護などのリスク

家族（親・パートナー・子供・親戚）が病気にかかり、付きっ切りで世話をしなくてはいけなくなった場合、収入が減ったり、医療費または介護費用がかさみ資産が減るリスクがあります。

また、介護や家族の病気などは金銭的リスクのみではなく、精神的・肉体的にもかなり負担が伴うもので病んでしまったりする話もよく耳にします。病んでしまうと次は自分は働けなくなったり、悪循環に陥ることもあるので、早めのうちにどう対応するのか考えていることが大事だと思います。

ただ、セミリタイア後の方はそこそこまとまった資産があるため、医療費や介護費用が掛かっても、普通に働いている人よりは一時的なダメージは少なく、その後にとれる選択肢は増えると思います。

■対策

・家族と介護等について事前に話しておく
介護される親自身の考えと意思を確認する。「今住んでいる家に住み続けたい」「誰かと同居したい」「施設に入りたい」「家をリフォームしたい」などの考えを確認すると、同時に親の金銭的状況も確認し、どれくらい不足分があるかを把握する。そして家族の中で主介護者を決め、誰がどのくらいお金を出すかを決める。

⇒事前に話しておくことで、家族内でもめることを減らすことができる

・自分主体の働き方に変える
家族の突然の病気等に備えて柔軟に対応できるように、アルバイトなど雇用されていると急な病気などの時にやめなければならなくなる可能性があるので、自分で稼げるような仕事をする。例：ブログ、youtuber、ビジネスを始める

⇒自分主体なので、辞めずに仕事の頻度を調整できたり、融通が利く

税金・インフレのリスク

国の税制の改定や、インフレによる通貨の価値の低下により、思わぬところでの出費があげられる。

対策

・税制、税金対策について把握する
国の税制を把握し、改正があればどのようになるのかを把握する。また、ふるさと納税や、個人で働いている場合は法人化を検討したり、税金対策を行う。

⇒税金対策を行うことで税の負担を軽くすることができる

・株式などの投資している資産を現金に換える際の金額を調整
普段の生活に必要なお金を再度把握し、投資資産を現金に換える金額を調整し、なるべく投資資産を崩さないようにする。

⇒インフレに強い株式等の資産を無駄に取り崩さなくてすむ

年金受給額が減るリスク

将来年金の受給額が心配される中、実際年金をもらえる額が減った際、生活が苦しくなるリスクがある。

■対策

・将来の年金受給額を把握する
ネットで検索すると年金のシミュレーションのサイトがでてきますので、自分が将来もらえる年金がいくらくらいなのかを把握する。

⇒将来もらえる年金を把握することで、老後いくら必要なのかを把握し、対策をとれる

・年金受給の繰り下げ

年金受給を遅らせることでもらえる額が増える。

※ただし、下記のように注意が必要で、ただ、繰り下げればもらえる金額が増えるということだけに注視すると、損をすることもあるので、自分に合った受給時期を検討することが大事だと思います。

※年金受給繰り下げの注意点！
65歳から受け取る年金が230万円の人が5年間繰り下げると、70歳からの年金額は42％アップの約326万円となる。ところが、手取りベースでは36％アップにとどまるのだ。　受給開始を遅らせたことが「得」だったか「損」だったかを計算する「損益分岐年齢」という考え方がある。　例えば5年繰り下げて70歳から年金を受け取り始めると、額面では損益分岐年齢が81歳10ヵ月となるが、「手取りベース」で私が試算したところ、87歳となった。
DIAMOND ONLINE：https://diamond.jp/articles/-/216444